全国の看護師の求人情報なら「看護求人ガイド」におまかせ。無料会員登録で最新の情報をご覧ください。

定義

保健師は、「保健師助産師看護師法」の第1章総則、第1条において…

「保健師」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、保健師の名称を用いて、保健指導に従事することを業とする者をいう。と定義されています。

その成り立ちは違っているとはいえ、看護婦→看護師、助産婦→助産師、保健婦→保健師と呼称の変遷は似通っています。

看護師が病人やケガ人を看護する職業、助産師は妊婦と女性を看護する職業、そして保健師は社会を看護する職業と言えるかもしれません。

仕事内容＆職場

保健師助産師看護師法にも明記されているように、保健師の主な業務は「保健指導」です。まだ保健婦と呼ばれていた昭和の時代、その活躍の場は医療や公衆衛生の現場に限られていました。現在ではその活動は多岐にわたり、その活躍の場も広がっています。

・行政保健師

保健センターや保健所などの公的機関で、地域の人たちの保健指導を行う

・産業保健師

企業や団体などで、その社員や構成員の保健指導を行う

・学校保健師

生徒や教職員、学校内の全ての人の健康管理や保健指導を行う

体調管理や健康維持だけでなく、近年ではメンタルケアの必要性も高まっていることから、精神的な問題へのアドバイスも保健師の重要な仕事になっています。

助産師との違い

助産師も保健師も、看護師の資格を必要とする看護師の上位資格とも言える職業です。同じように保健指導も行いますが、助産師は妊婦さんなど女性が主な対象者ですが、保健師の対象は老若男女を問いません。

また、助産師は出産の介助という直接的な医療行為を行いますが、保健師は基本的に医療行為を行いません。また、助産師が女性限定の資格なのに対して、保健師には性別の限定がありません。

続いては、保健師の資格取得までの道筋を紹介します。

保健師の資格取得にも看護師資格が必須です。助産師と同じように、看護師資格を取得後、改めて保健師資格を取得することもできますが、看護師・保健師の両方を同時に取得することも可能です。

高卒の場合のモデルケースでは、上の表のようになります。

合格率

保健師国家試験、直近5年間の合格率は以下の表のようになっています。

例年90％前後の高い数字ですが、2018年・2019年と81％前後の低い合格率になっています。

養成所

保健師資格取得のために必要な教育が受けられる養成所は全国250校です。

文部科学大臣指定（認定）医療関係技術者養成学校一覧より2018年5月現在

保健師養成校は、看護師養成校よりも数が少なく定員も少ないため、例年高倍率となっています。また、看護師・保健師の資格を同時に取得できる大学や専門学校も、保健師資格取得カリキュラムに進めるのは成績上位者だけ、と言う養成校もあるので注意が必要です。

学費

保健師養成校の学費は、その年数や施設によってまちまちです。1年間の学費が約100万円～200万円ほどかかります。

たとえば、東京工科大学医療保健学部看護学科の初年度納入金は2,123,300円で、2年次～4年次で5,146,000円の合計7,269,300円です。

神奈川県の専門学校、横浜実践看護専門学校（３年）の場合、初年度納入金が1,400,000円で2年次・3年次に各1,200,000円の合計3,800,000円となっています。

次に、保健師の年収がどのくらいなのかを紹介します。公的な平均年収の指標となる厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」には保健師の項目がありません。

いろいろなデータを参照した結果、助産師の平均年収はおおよそ450万円～600万円だと思われます。

看護師の平均年収が約478万円（女性）、助産師はそれよりやや多い500万円前後なので、保健師の方が看護師や助産師より少し年収が高いようです。

保健師の年収は、勤務する職場によって多少差があるようです。学校保健師が450万円前後、行政保健師は500万円前後、産業保健師は勤務する企業の規模などで若干差がありますがおよそ500万円以上と思われます。

手当としては保健師としての資格手当のみですが、行政保健師・産業保健師・学校保健師いずれの職場でも、夜勤や休日出勤がほぼ無く待遇面でもかなり優遇されているようです。

現代は、病気を未然に防ぐ「予防医学」に重点を置かれ、保健指導の重要性も高まっていて、保健師の需要はますます増えると考えられます。また、超高齢化と言われる日本の問題点でもある「医療費の増大」を抑制する意味からも、保健指導を行う保健師のニーズは増え続けています。高い年収に加え、保健師の絶対数が不足している今こそ、保健師を目指す絶好のチャンスと言えるのではないでしょうか？